論文掲載のお知らせ（9月)
このたび、当法人の専務理事 山口 拓允が参画した共同研究の成果として、学術論文2報が掲載されました。
１報目は、原子力災害拠点病院における看護職の原子力災害医療への備えについて、全国調査を実施しました。本研究では、全国51施設を対象に、看護職の配置状況、資格、研修受講状況、教育ニーズ、組織的支援の課題を調査しました。回答のあった22施設では、救急部門やDMATを基盤とした体制が多くみられる一方、放射線看護に特化した専門人材は限定的でした。また、放射線の基礎知識や個人防護具（PPE）の着脱など、実践的な教育・訓練への高いニーズが示されました。本研究の結果から、原子力災害医療における持続可能な看護体制の構築には、継続的な実践訓練、放射線看護の専門性へのアクセス、組織的支援、明確な人員配置基準の整備が重要であることが示唆されました。
【掲載論文①】
Takiguchi M, Yamaguchi T, Matsuo H, Oishi K, Matsunari Y. Nursing Workforce Preparedness for Nuclear Emergencies in Japan: A National Facility-Level Survey of Nuclear Emergency Core Hospitals. Disaster Medicine and Public Health Preparedness. 2026;20:e157.
2報目は、福島・愛知・長崎・鹿児島の4県における特別養護老人ホームで働く介護職員を対象に、地域で災害が発生する可能性に関する認識と、勤務施設の災害対応準備に対する認識との関連を調査、53施設318名の回答を分析しました。地震、津波、台風、洪水、土砂災害、火災、火山噴火、原子力災害の8種類について分析した結果、災害の発生可能性を高く認識している職員ほど、施設の災害対応準備についても高く評価する傾向がみられ、特に津波や原子力災害で比較的強い関連がみられました。今後は、訓練、備蓄、非常電源、避難体制などの客観的指標も含めた検討が求められます。
【掲載論文②】
Yoshida K, Yamaguchi T, Oyama Y, et al. Perceived local hazard likelihood and perceived facility preparedness among care workers in voluntarily participating special nursing homes in four Japanese prefectures: an exploratory cross-sectional web survey. Progress in Disaster Science. 2026;31:100700.
DOI: 10.1016/j.pdisas.2026.100700
